がんを発症した女性の仕事と治療の両立　「柔軟に働ける制度」が必要

　がんを発症した女性が、仕事と治療を両立するために周囲の理解を必要としており、がん治療のために利用できる制度の拡充も望んでいるという調査結果が発表された。

半数以上が「仕事への影響」を不安に感じている

　国立がん研究センターによると、20代後半から50代前半の働く世代では、男性よりも女性の「がん罹患率」が高い。

　2017年に閣議決定した「経済財政運営と改革の基本方針2017」(骨太方針)で、働き方改革のひとつとして、治療と仕事の両立推進が盛り込まれた。女性のがん罹患と働く環境の整備は大きな課題となっている。

　大手人材サービス会社「アデコ」が、がんと診断されたときに正社員として就業していて、現在も就業中の20～50代の女性200名を対象に、がん治療と仕事の両立についてアンケート調査を実施した。

　それによると、がんと診断されたときに感じた不安は、「仕事への影響」(56.5%)がもっとも多く、「家族への影響」(43.0%)、「治療による体調の変化」(42.5%)と続く。

　具体的には、「職場への迷惑」(59.0%)、「業務遂行への影響」(46.0%)、「治療や療養のために休暇を取ること」(43.0%)といったことを不安に感じている。

　「周りから必要以上に気を遣われること」(30.0%)、「不特定多数に知られ詮索されること」(25.5%)など、職場におけるコミュニケーションを懸念する声も多い。

職場への報告　半数以上が「理解・協力を得られた」

　がんと診断された有職女性を対象に、勤務先や就業形態の変化について質問したところ、「同じ勤務先で、正社員として就業」(89.5%)と答えた女性が多かった。

　治療や療養のために必要だった連続休暇日数は「20日以下」(58.5%)、年間の休暇取得総日数は「30日以下」(58.9%)という回答が多かった。

　就労を続けた目的は、「家計を維持するため」(74.0%)がもっとも多く、次いで「治療費を工面するため」(35.5%)が続く。

　治療と仕事が両立できた理由は、「職場の上司・同僚・部下等の理解・協力」(64.0%)がもっとも多く、「家族の理解・協力があったから」(53.0%)が続く。

　がんの発症について、92.5%が「直属の上司」に伝えており、勤務先にがんを罹患したことを伝えたメリットとして、「職場の上司・同僚などの理解・協力を得ることができた」(53.4%)、「治療や病状に応じた休暇を取りやすくなった」(45.6%)を挙げた人が多かった。

就労継続のための勤務制度の整備が求められる

　がん治療と仕事の両立支援に向けて、制度の整備や運用は必要な一方、一緒に働く仲間など身近な存在からの理解や協力が大切であり、職場のチームマネジメントが重要となる。

　勤務先に望むことは「傷病休暇・休業制度の充実」(40.0%)、「柔軟な勤務体系の容認」(37.5%)など多く、「治療に関する費用の助成」(30.0%)、「業務量・内容、業務分担等の調整」(24.5%)を望む声もあった。

　一方で、がんを罹患した女性にとって、就労継続のための勤務制度の整備は十分ではないという現状がある。

　がんを発症した女性の82.5%は「勤務先で配慮して欲しかったことがある」と回答。具体的には「傷病休暇・休業制度の充実」(40.0%)、「柔軟な勤務形態の容認」(37.5%)といった働き方の選択肢に関する配慮のほか、「治療に関する費用の助成」(30.0%)、「業務量・内容、業務分担等の調整」(24.5%)を望む声もあった。

　また、制度や体制などのハード面のみを強化しても、現場での理解・協力といった支援がなければ運用はうまく進まない。対応マニュアルの策定やがん治療への理解啓発などが求められると同時に、ソフト面での職場環境の整備も大きな鍵となる。