人によって異なりますが、退院後1～2週間は自宅療養をして、それから復職するというケースが多いようです。手術後の病理結果によって、最終的な治療方針が確定するため、事前に言われていた状況とは変化する場合もあります。時短勤務制度があれば利用して、初めのうちは勤務時間を短くする、もしくは残業は免除してもらう、業務を減らしてもらうなど会社に理解を求めましょう。
何か問題があったら、早急に結論を出さず
まずは周囲に相談を
病状も仕事の状況も、人それぞれですので、どのくらいで仕事に復帰できるというのは、一概に言う事ができません。ただ、退院後1～2週間自宅療養してから復職するというケースが多いようです。また手術の病理結果によって、最終的な治療方針が確定するため、事前に言われていた状況とは変化する場合もあります。ですので、休職の際には「手術の病理結果次第では予定が変わる可能性があること」「最終的な治療計画が決まったら、すぐに会社に連絡すること」を会社に伝えておきましょう。
がん治療後の復帰については、焦らずに徐々に進めることが大切です。どのような支援制度があるかは、会社によって異なりますが、時短勤務制度があれば利用して、初めのうちは勤務時間を短くする、もしくは残業は免除してもらう、業務を減らしてもらうなど、会社に協力してもらいましょう。
乳がんの治療の中では、化学療法（抗がん剤治療）の副作用が心配されますが、これも人によってさまざまです。実際に治療を始めてみて、仕事との両立が難しそうだったら、上司や産業医などに相談をしてみましょう。
もしかすると、さまざまな理由から退職を考えることもあるかもしれませんが、いつもより心身が弱っているときに、退職など生活の大きな変化について結論を出すのはできるだけ避けましょう。何か職場で問題があったときには、担当医やがん相談支援センターに相談するのもよいでしょう。決断するのは、それからでも決して遅くはありません。また、都道府県の産業保健総合支援センターや地域窓口（地域産業保健センター）、労働基準監督署などの総合労働相談コーナー、社会保険労務士などに相談することもできます。
治療をしながら仕事を続けることを希望する従業員のニーズが高くなってきており、特に近年、がん患者の方の就業継続の問題がクローズアップされています。厚生労働省は2015年から「がん患者・経験者の就労支援のあり方に関する検討会」などを開催し、政策をまとめています。
治療と就労の情報を集めてみよう
正しい情報を集めることが治療と仕事の両立や復職に役立ちます。そして、治療と仕事の両立を推進していくためには、社員（患者）自身はもちろんのこと、事業主、産業医・産業保健スタッフ、医療機関、労働者、行政のそれぞれの取組と相互の連携が必要です。
- がんと就労支援ツール（厚生労働省がん対策推進総合研究事業）
- 治療と就労の両立支援（東京都福祉保健局）
- （事業者向け）疾患を抱える従業員（がん患者など）の就業継続（厚生労働省）
「事業場における治療と職業生活の両立支援のためのガイドライン」（厚生労働省）では、社員（患者）、事業主（会社）、医療機関の情報のやりとりを行う際に使用できるフォーマット例集が載っています。
（厚生労働省 平成28年2月）
実際に使用する際は、各職種・事業所にあったフォーマットの作成が推奨されています。自分自身の職業や勤務形態、体調に合わせたプランを話し合い計画しましょう。
ちょっと一言！
がんを経験すると、良きにつけ悪しきにつけ、周りの環境は変化します。そして自分もまた、以前とは違う考えや視点を持つようになります。仕事に復帰しても、前と同じようにいかないのは当然です。だからこそ、まずは焦らずゆっくりと、新しい状況に慣れていくことが大切だと思います。
